略歴

2001年にシブサワ・アンド・カンパニー株式会社を創業。07年コモンズ株式会社を創業（08年コモンズ投信㈱に改名し、会長に就任）。2023年1月に株式会社＆Capitalを創業、代表取締役CEOに就く。ブランズウィック・グループのシニアアドバイザー、経済同友会の幹事およびアフリカPT副委員長、内閣官房の「新しい資本主義実現会議」構成員、内閣官房健康医療戦略室の「インパクト投資とグローバルヘルスに係る研究会」座長、ISSB（国際サステナビリティ基準審議会）議長特別顧問、International Foundation for Valuing Impact理事、東京大総長室アドバイザー、等

メッセージ

“平和は北極星のようだ。この宇宙のどこかに存在していることは誰もが知っているが、どこにあるのか、いかにして到達すればよいのかを誰も知らない。ひょっとすると我々が生きている間には到達できないかもしれない。しかし、そこを目指すとき自分の歩みが正しいことを確認できる。”世界平和経済人会議ひろしまの参加者が言っていた言葉であり、私にとっての平和と日々のビジネスの関係を位置づけた言葉になりました。“ひろしま”をいだき、平和という北極星を目指す旅、ご一緒できるコミュニティが広がること楽しみにしています。早く行きたければ、一人でいけ。遠くまで行きたければみんなで行け。アフリカのことわざを贈ります。

略歴

青山学院大学卒業後、富士銀行、広告会社を経てケロッグ経営大学院MBA修了。日本コカ・コーラ、タイム・ワーナー、ソニー・ピクチャーズ、日産自動車、東京オリンピック・パラリンピック招致委員会、等を経て首相官邸国際広報室にて、震災対応、SNS、ダボス会議、MDGs推進、クールジャパン、観光政策、2020オリ・パラ招致等を担当。その後アクセンチュアにてブランディング、働き方改革、SDGｓ統合プログラム、地方拡張等を担当。2019年11月よりシナモンＡＩに参画。Slush Asia Co-CMOも務め日本のスタートアップムーブメントを盛り上げた。観光庁マーケティング戦略委員。読売マーケティング賞選考委員長。共訳・共著“戦略の経済学”等がある。グロービス経営大学院教授。

メッセージ

「平和」は世界共通のテーマです。ここハーバードでも、世界から集まった研究者・学生が、日々推移する国際問題をリアルタイムで謙虚に学び合い、激しく意見を交わしています。厳しい国際政治の中でも「ヒロシマ」と「ナガサキ」は世界共通言語であり、第二次世界大戦以後、そして現在のウクライナ危機においても、国家指導者が核兵器の使用に踏み切らない唯一の理由が、被爆の被害があまりに大き過ぎることにある、と説明されています。私たちはこの「絶対悪」にどう向き合うべきか。この問いの原点は、常に私たちの母国・日本の被爆経験にあります。「平和」の定義は人によって異なりますが、「核兵器の使用が絶対悪」であるという人類共通の認識は今後も変わりません。今後、決して核兵器が使用されることがないように、互いの違いを乗り越え協力し合う社会を必ず構築してまいりましょう。

略歴

東北大学理学部物理学科、東京大学公共政策大学院国際公共政策コースを修了。外務省に入省し、総合外交政策局にて国際テロ対策関連業務に従事後、参議院議員私設秘書を経て、塩崎恭久衆議院議員（自民党）の政策担当秘書として６年間従事。その後、青山社中株式会社に入社し、共同代表COOとして政党、国会議員、地方議員、各選挙などを支援。現在は、ハーバード大学国際問題研究所にて、将来の東アジアの安全保障メカニズム構築に関する研究を行う。

略歴

世界銀行（資本市場専門家、MIGA東京事務所長）、ダルバーグ日本代表、ファーストリテイリングのダイバーシティのグローバルヘッド、人権事務局長、サステナビリティ広報部長を務めた後SDGインパクトジャパンを設立。共同創業者兼CEOとしてアグリフードテックファンド、サステナブルテックファンド、上場株インパクトファンドの設立に携わる。インパクト投資についてはその黎明期より携わり、当時アジア最大規模となるアジア女性インパクトファンドを創設。また、日本社会に今一番必要なのは多様性とWell-Beingの向上、との考えのもとジェンダーを始めとした多様性促進の活動に広く携わる。

略歴

東京大学文学部社会学専修卒業。SBI新生銀行社外取締役。在学中にセント・フォースに所属して以来、『100 分de 名著』（NHKE テレ）、『ニュースモーニングサテライト』（テレビ東京）、『CNN サタデーナイト』、経済専門チャンネル『日経CNBC』等の司会やキャスター、そして「難しいテーマだいたい司会する人」としてビジネスイベント等でモデレーターを務める。日米欧・三極委員会日本代表を務めるほか、2021 年に東京大学工学部 アドバイザリーボードに就任。産学連携を始めとした、社会に開かれた大学づくりへの貢献を目指し、書籍「東大教授が語り合う１０の未来予測」を編著。「個のエンパワーメント」「D&I」「社会のイノベーションの加速」を実装する企業、株式会社グローブエイト代表取締役。東京大学公共政策大学院の修士課程に在学中（2023年12月現在）。

メッセージ

コミュニケーションは諸刃の刃です。送り手や受け手を癒しも、傷つけもします。コミュニケーションは共感をひろげて平和を創造する手段にも、心ないメッセージをひろげて暴力を助長する手段にもなります。絶対に、常に、全員に、完璧なコミュニケーションはありません。それを目指すコミュニケーションは、送り手や受け手を傷つけたり、暴力の手段になったり、正しくないニュース、望ましくない未来につながるストーリーをもたらしたりします。送り手や受け手を癒したり、平和を創造したり、正しかったり、よりよい未来につながるストーリーを広めたりするようなコミュニケーションは、可笑しい、楽しい、興味深い、意義深い、趣がある、興奮する。要は、おもろいです。気持ちのゆとり、伸びしろ、実験精神がある。そこには遊びがあります。例外も、多義性も、奇跡もあります。良い加減です。だから「おもろく、遊びながら、良い加減に」伝え合いたいです。

略歴

TBSワシントン支局に勤務後、在シリア日本大使館広報文化担当官、赤十字国際委員会南スーダン代表部西エクアトリア州担当フィールド要員、日本国際問題研究所広報部長などを歴任。米国・欧州・中東・アフリカで多言語を運用して勤務後、ドキュメンタリー制作やビデオ記者経験を経て、国内／外資のファームでデジタル、グローバルな広報・PR経験を積む。米アメリカン大学より国際平和紛争解決法修士号、早稲田大学よりジャーナリズム修士号取得。通訳案内士（英語）。PRプランナー（PRSJ認定）。情報経営イノベーション専門職大学講師（「多文化理解」担当）。東京国際映画祭スーパーバイザー。弘前大学医学部SNS戦略アドバイザー。三重県伊賀市「忍者市」広報戦略策定アドバイザーなどを歴任。

略歴

AT&T、ノキアにて通信・企業システムの営業、マーケティング及び広報責任者を経て2007年にレッドブル・ジャパンに入社。コミュニケーション統括責任者及びマーケティング本部長(CMO)として10年半、エナジードリンクのカテゴリー確立及びブランド・製品を市場に浸透させるべく従事し2017年に退社。2018年から渋谷区にて設立された一般社団法人渋谷未来デザイン理事・事務局長として、都市の多様な可能性をデザインするプロジェクト活動を推進。2018年にNEW KIDS（株）を立ち上げ、マーケティング関連のアドバイザーや講演活動を行う。Metaverse Japan代表理事、マーケターキャリア協会理事、日本ダンススポーツ連盟理事、SAKUSEN TOKYO 社外取締役として業界、スポーツ、組織及び個人のキャリア支援活動も行う。著書に「アスリート×ブランド感動と興奮を分かち合うスポーツシーンのつくり方」（宣伝会議）、渋谷未来デザイン編・著書として「変わり続ける︕ シブヤ系まちづくり」（工作舎)。

メッセージ

数年前にロンドン郊外で実施された社会起業家育成プログラムにメンターとして参加し、世界中から集まった未来の社会起業家達とそれぞれの国が抱える社会課題について討議をしました。その時に強く感じたのは、異なる文化的・歴史的・宗教的背景を持つ人々との持続的な対話や、その多様な価値観への興味と理解が、「紛争のない世界」を作るきっかけになるのではないかということでした。ハーバード・ビジネス・スクールのマイケル・ポーター博士が2006年に発表した論文でCSV（Creating Shared Value）の概念が提唱され、企業による経済利益活動と社会的価値の創出（ ＝ 社会課題の解決）を両立させることの重要性を説いています。今回の平和会議でのセッションでは、「平和とビジネス」という課題に挑むための議論から、これまでにない視点や新たな価値を発想するためのアプローチをみなさんと共に導き出したいと思っています。

略歴

1993年ジレット（現P＆G）に入社。その後、コカ・コーラ、ディレクTVといった多国籍企業の日本法人にて中長期計画策定及び実行支援に従事。2003年コンサルティング業界に転じ、アクセンチュア（戦略グループ）、PwC（M＆Aアドバイザリー）、フロンティア・マネジメント（事業再生）にて多岐にわたる業界のプロジェクトに携わる。2017年よりユニバーサルミュージックの執行役員CFO及びマネジメントコミッティーメンバーを務め、音楽産業の構造転換期における4期連続増収増益に貢献。2021年独立。現在は「企業変革」「起業支援」「地方創生」を中心に活動を展開。また、ルーマニア国立The Bucharest University of Economic Studiesの博士後期課程に在籍し「集合知」の研究を進める。

メッセージ

神道系の教会に生まれ、朝、目を覚ますと平和を願い、床に就く前にも平和を願う日々です。それは辛抱の日々でもあります。願うことに加え、社会的なビジネスを追求しているのですが、様々な社会的な課題に直面します。その中には、一個人や一民間組織では到底変えがたい構造的な課題が存在します。これは、平和の阻害要因でもあると考えています。積極的平和の追究が、新しいビジネスの形を提示することを期待しています。

略歴

早稲田大学理工学部物理学科/複合領域コース卒業。大阪大学大学院人間科学研究科ボランティア人間科学講座博士前期課程修了。2008年4月、現所属のシンクタンク入社。政策研究事業本部、経営企画部、新事業開発室を経て現職。また国際協力（保健分野）／緊急人道支援NGOの活動や途上国向けソーシャルインベストメント・ファンド等の活動に参加する等、社外の活動も多数。サウナ・スパ健康アドバイザー。

メッセージ

平和とは決して遠い言葉ではなく、グローバル、ローカルそして個人・家庭の三つの地平で大事にされるべきウェルビーイング、すなわち「心地よい良い状態」を指す身近な言葉です。この三つの地平のウェルビーイングは相互につながっており、ひとつの大きな平和を構成します。ひとびとの経済活動が三つの地平でのウェルビーイングの実現に貢献できるよう、科学とテクノロジーの力が発揮されることを期待しています。

略歴

2022年に広島の中心市街地に開学した22世紀型大学の叡啓大学の唯一の学部、ソーシャルシステムデザイン学部の初代学部長・教授。1985年東大卒、財務省・金融庁等の主要ポストを経て、官民ファンドREVIC常務、国際金融機関IDB日本ほか5か国代表理事等を歴任。博士(学術)。米PMI・PMP、地域活性学会理事兼学会誌編集委員長、PMIJ理事、ウェルビーイング学会監事、日本創造学会評議員。専門は社会システムデザイン、社会イノベーション、金融・通貨、ウェルビーイング。

メッセージ

これからのビジネスの目指すべきものは新たな社会的価値と経済的価値の創造です。私達にはその両立が求められています。そして、社会的価値の最も重要なものの一つが平和です。一般的に私達は、平和を戦争や紛争の解決だと捉えがちです。しかし、平和の概念には、それにとどまらず、安全・安心で公平な社会を成立させるための様々な要素が含まれています。また、その実現に向けて、多様なステークホルダーによる共創、新たな社会システムやビジネスモデルの構築、進化を続けるテクノロジーの活用が期待されています。この「場」を通じ、様々立場にいらっしゃる皆様と一緒に、平和な社会の実現を目指していけることを楽しみにしています！

略歴

慶應義塾大学博士（システムデザイン・マネジメント学）。NECにて新事業開発、経営企画等に従事。また、内閣官房（出向）にて地域活性化政策とICT政策を担当。加えて、東京大学公共政策大学院客員研究員、慶應義塾大学大学院非常勤講師等を兼務。その後、現職。専門は、社会システムデザイン、地域活性化。中小企業診断士、地域活性化伝道師（内閣府認定）、ひろしま環境ビジネス推進協議会会長、NPO法人Cut-jp代表理事、広島イノベーションベース理事等を務める。

略歴

1965年広島生まれ。外資系製薬企業（Novartis, Eli Lilly）に20年間勤務した後、医療コンサルティング会社代表を務める。2013年4月に京都大学大学院医学研究科 助教。2014年4月より現職。ソーシャルマーケティング研究のアジア・日本拠点として、「同志社大学ソーシャルマーケティング研究センター」を創設。社会に良い（social good）行動を増やすアプローチ方法の研究と、その知見の社会実装を通じて、学術研究の進展と社会課題の解決・SDGsの達成に寄与することを志している。

メッセージ

人は誰もが平和のうちにそれぞれの幸福を追求する権利があります。しかし、今この瞬間もその権利を脅かされている人々がたくさんいます。ビジネスはイノベーションを牽引し、人類に恩恵を与えてきました。しかし、同時に、ビジネスは環境破壊を引き起こし、ときに侵略者にも力を与えてきました。ビジネスは平和に貢献できると信じるならば、今こそそれを証明するときです。ぜひその仲間に加わってください。

略歴

主な取扱い分野は企業法務、非営利法務、創業支援、相続・事業承継、資産の社会的活用など。2020年「キフタント」を創業、上場企業や企業オーナーらにフィランソロピー（社会的投資や寄付）アドバイザリーサービスを提供する。（一社）全国レガシーギフト協会、（一社）ギビングフォワード、（認定特活）フェアトレード・ラベル・ジャパン、（公財）日本非営利組織評価センター、（一社）日本障がい者サッカー連盟で役員を務める。